立命館大学法科大学院卒業。
2009年司法試験合格、2014年にレイ法律事務所を設立（東京弁護士会）。
日本エンターテイナーライツ協会共同代表 、文化庁「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けた検討会議」委員、文化庁委託事業「令和４年度芸術家等の活動基盤強化及び持続可能な活動機会の創出 芸術家等実務研修会 テキスト等作成委員会」委員、厚生労働省委託事業「過重労働解消のためのセミナー及び過重労働解消キャンペーンに関する広報事業検討委員会」委員長など。

芸能人等の芸能従事者の人権問題の先駆者として、エンターテインメント法務・芸能人法務、スポーツ法務、誹謗中傷・メディア対応、企業法務（過重労働解消対策、ハラスメント対策）などを得意分野とし、全国の企業・教育機関において、文化芸術分野、労働教育、過重労働・ハラスメント、ＳＮＳトラブル（誹謗中傷問題）等の講師・セミナーも多数開催。また、テレビ・ラジオ等にも積極的に出演し、新聞等の取材実績も多数。

主な著書・論文
『マンガでわかる知的財産の新常識』（ナツメ社）
『スポーツにおけるハラスメントの弁護士』（第一法規）
『芸能人の労働者性』（2020年労働政策研究会）「芸能実演家らの過労自死の実態」（ 過労死防止学会第７回大会）など

灘高校・東京大学工学部卒業、東京大学法科大学院・カリフォルニア大学バークレー校ロースクール修了。
2010年司法試験合格、2011年弁護士登録（第二東京弁護士会）、2020年弁理士登録。
文化庁委託事業「令和４年度芸術家等の活動基盤強化及び持続可能な活動機会の創出 芸術家等実務研修会 テキスト等作成委員会」委員、経済産業省・特許庁「オープンイノベーションを促進するための技術分野別 契約ガイドラインに関する調査研究」 委員会 事務局など。

大企業からスタートアップまで様々な企業（芸能事務所を含む）やアーティストに対する法律顧問として、契約書レビューから紛争処理まで幅広い相談に対応。経済産業省・特許庁による「オープンイノベーションを促進するための技術分野別 契約ガイドライン」の事務局としてドラフトを担当するなど最新の契約実務に精通。また、弁護士YouTuberとして、知的財産法（特許法、著作権法、商標法、意匠法、種苗法）、労働法、個人情報保護法などを分かりやすく解説しており、オンラインセミナーへの登壇も多数。

主な著書・論文
『SNS別 最新 著作権入門: 「これって違法!?」の心配が消える ITリテラシーを高める基礎知識 』誠文堂新光社　2022年
『スタートアップとの事業連携に関する指針』が示す独禁法上問題となり得る契約・行為等の整理」ビジネス法務11月号（Vol.21/No.11 2021）中央経済社
「研究開発型スタートアップと事業会社のオープンイノベーション促進のためのモデル契約書ver.1.0」について（LES JAPAN NEWS, June 2021, Vol.62, No.2、同No.3）
「【実務解説】スタートアップとの競業において大企業が意識すべきこと ― 経産省『モデル契約書ver1.0』の全体像・重要条項の要点解説」ビジネス法務12月号（Vol.20/No.12 2020）中央経済社
「Twitterのオタ垢運営、自作イラストの盗作被害、弁護士が指南するオタ活を楽しむための著作権法」2020年（Web記事）

■現職
㈱ステージラボ　代表取締役
全国舞台テレビ照明事業協同組合　常務理事
（一社）日本舞台技術スタッフ団体連合会　代表理事（専務理事）
■専門領域
経営、企画制作、労働安全衛生
■職歴
2002年桐朋学園芸術短期大学専攻科演劇専攻卒業、2003年㈱綜合舞台入社後、演劇・イベント・コンサート等の企画制作やプロダクションマネージャー、営業、経営管理に携わる。2010年執行役員就任。
2015年全国舞台テレビ照明事業協同組合（全照協）入社、2021年常務理事就任。
2021年（一社）日本舞台技術スタッフ団体連合会　代表理事（専務理事）就任。
2022年㈱ステージラボ代表取締役就任。

現在は、舞台技術スタッフ事業者・従事者向けに、「経営・安全衛生アドバイザリー」「安全保護具の研究販売」「団体保険の取扱」を手掛ける他、様々な課題のセミナー講師や、業界団体の基調講演・パネルディスカッションのコーディネーターを務め、演劇大学で培った表現力を生かし、難しい内容を業界にローカライズして分かり易く説明する内容に定評があり、延べ1万８千名以上の受講者に講義・講演を行っている。
また、コロナ禍で大打撃を受けた業界の為、政治・行政に対してロビイング活動を行い、復興と発展に注力している。文化庁文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けた検討会議委員。